気になるトピックス

イランのミサイル４発発射、実は３発　写真修整か

イランのミサイル４発発射、実は３発　写真修整か

　【ニューヨーク＝真鍋弘樹】イランの革命防衛隊が弾道ミサイルを発射した際に配信された報道写真は、修整されたものだった可能性の高いことが１０日、米メディアの指摘でわかった。実際は３発のミサイルが４発に増やされており、写真を大きく報じた米メディアは困惑している。

　ニューヨーク・タイムズ電子版によると、問題の写真は、ＡＦＰ通信がイラン革命防衛隊メディア部門のウェブページから入手し、９日に配信したもので、発射直後のミサイルが４発写っている。一方、ＡＰ通信が１０日に配信した写真はまったく同じ背景と構図なのにミサイルは３発しか発射されておらず、１発は発射台にとどまっている。

　「４発」の写真では、右から２番目のミサイルが左隣と酷似し、地面に近い部分の噴煙の形は右隣と同じ形をしている。ＡＰ通信は「疑いなく修整されている」とする防衛評論家の声を紹介した。

　ロサンゼルス・タイムズ、シカゴ・トリビューンなどは１０日付の１面で、「修整」写真を掲載。「発射に失敗したミサイルを隠すために修整したのでは」などの見方が出ているが、真相は不明だ。

朝日新聞 - 2008年7月12日7時50分

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温暖化対策、米主導に意欲　ブッシュ大統領

温暖化対策、米主導に意欲　ブッシュ大統領
　【ワシントン＝米山雄介】ブッシュ米大統領は、主要国首脳会議（洞爺湖サミット）で最大の争点となる温暖化ガス削減の長期目標について「合意成立を期待する」と述べ、サミット議長国である日本に一定の配慮を示した。だが中国やインドなど主要排出国抜きでは合意に応じない考えを改めて強調。サミット後に照準を合わせ、米国主導での温暖化対策の取りまとめに意欲を示した。

　大統領は温暖化ガス削減の長期目標について「主要8カ国（Ｇ８）だけでなく、排出国すべてが合意に参加しなければならない」と指摘。「中国抜きでは問題解決に向けて機能しない」とも述べた。

日本経済新聞 - 2008/07/04

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クローズアップされるインフレ・シナリオ、ファンド勢は債券と株式をリバランス

クローズアップされるインフレ・シナリオ、ファンド勢は債券と株式をリバランス

　［東京　２３日　ロイター］　　２３日の東京市場は株高、債券安。特に長期金利の上昇が目立った。原油の高騰に代表されるように商品価格の上昇が経済に与える影響について市場では、景気の抑制要因の観点よりもインフレ加速のシナリオがクローズアップされてきた。

　日本の長期金利はまだ国内の物価上昇が完全には織り込まれていない、として、水準訂正が続く可能性もある。一部では長期金利２％乗せの時期が想定よりも早まっている、との声が出ている。一方、株式市場では、先行きの金利上昇観測を背景にヘッジファンドによる債券と株式のリバランス（投資配分比率の調整）が始まっている、との見方が聞かれた。

　＜長期金利が急騰、週末に振れ大きく＞

　円債市場は午後になっても売りがとまらず、国債先物中心限月６月限は一時１円４４銭安い１３３円９８銭に急落、２００７年８月１０日以来約９カ月ぶり安値を付けた。「長期ゾーンに断続的な売り物が出た可能性がある」（外資系証券のストラテジスト）との見方が出ている。１０年最長期国債利回り（長期金利）も１０ベーシスポイント高い１．７５５％と約９カ月ぶりの水準まで上昇した。

　５年債利回りは１６日以来１週間ぶりに１．３％に上昇した。市場参加者からは「長期債の売りが中期債にも波及した。保有債券の価格目減りに伴い、損失を限定する動きが出たようだ」（別の外資系証券のストラテジスト）との声が聞かれた。

　東京証券取引所が「サーキットブレーカー制度」を初めて発動した４月２５日以降の週末営業日は振れが大きい。大型連休の谷間だった２日の値幅は９３銭、９日は５９銭。前週末にあたる１６日は１円２１銭に及んだ。前出の外資系証券のストラテジストは「リスク許容度の低下が、休日前の調整幅を増幅しているのかも知れない」と話した。

　クレディスイス証券・債券調査部長の河野研郎氏は「原油先物相場の高止まりでインフレ懸念が取り沙汰されるなか、４月の相場下落で投資家のリスク許容度が低下した影響が大きい」と指摘。「中長期国債買い切りオペが機能しなくなっていることも、とくに長い年限には心理的な影響がありそうだ」とみている。

　大和証券ＳＭＢＣ・チーフストラテジストの末澤豪謙氏は「ボラティリティの高い相場展開となるなか、国内勢でもリスク管理的にみると売買に慎重スタンスがみられる。下値では投資家の押し目買いが入ったが、反発力に乏しい」としている。

　円債相場の見通しについて、みずほ証券・シニアマーケットアナリストの落合昂二氏は「商品高は投機的な動きとの見方もあるが、需要に対して供給が追いつかない構造的な問題が大きい。一次産品で起きたディマンド・プル型のインフレはそう簡単に沈静化しにくい。一方で、景気への影響を考えると日銀の利上げは後手になりやすい」とし、「期間が長いゾーンの金利に上昇圧力がかかりやすい。１０年債利回りの２％到達が当初想定していた今年年末から早まる可能性が出てきた」とみている。

　＜債券需給に警戒感、公的年金基金の改革にも神経質＞

　日銀が２２日実施した中長期債を対象にした国債買い切りオペの結果は、全取り利回り格差がプラス０．１５３％、平均はプラス０．１５８％だった。これは、１９９７年５月９日に実施した同オペ（足きり、０．１５７％）以来、１１年ぶりの高水準。クレディスイス証券の河野氏は「中長期国債を対象にした日銀買い切りオペでは、短い年限が対象となりやすいことは以前からあったことだ。ただ、日証協の引け値から極端に金利が高い応札が続けば、先行き、かりにイールドカーブがスティープ化しても、長い年限が対象にならない可能性が意識されかねない」と述べている。

　外資系金融機関の債券担当者は「インフレに絡む思惑から一部海外勢から先物売りが持ち込まれたが、それよりは、また相場が動いてしまうだろうという見通しからリスク量を減らす動きが相場を支配した」と話す。「年金基金の一角が、運用の軸足を債券から株に移すとの思惑が浮上した２２日午後以降、需給相場の様相」とも指摘する。

　政府の経済財政諮問会議のグローバル化改革専門調査会（会長：伊藤隆敏東大大学院教

授）は２３日、公的年金基金の運用の改革についての報告書をまとめた。

　公的年金の運用には専門的人材を幅広く採用し、優秀な外国人の採用も排除せす、適度な報酬インセンティブを付与するべきとしている。また、年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）は、中央銀行のような独立性の高い組織形態にして、透明性と説明責任を確保するべきとしている。

　「年金基金にもっとリスクをとって株を買え、国債運用だけじゃだめだとの風当たりが強まれば、国債需給の悪化につながりかねない」と、ある外資系証券の関係者は警戒する。

　＜１万４０００円割れは買い場か＞

　株式市場では日経平均が続伸し１万４０００円台を回復している。米国株が反発したことに加え、為替が１０４円付近のドル高／円安に振れたことが好感された。海外勢の買いに加え、先物にまとまった買いが断続的に入り上値を追う展開となった。「先行きの金利上昇観測を背景にヘッジファンドによる債券と株式のリバランスが始まっているほか、ＣＴＡ（商品投資顧問）による債券先物売り／株式先物買いの動きも出ている」（三菱ＵＦＪ証券エクイティ支援戦略課部長代理の谷村仁氏）という。

　日経平均の１万４０００円割れは出遅れていた国内機関投資家にとって格好の買い場になったとの見方も出ている。「債券に偏ったポートフォリオを抱える国内勢がインフレヘッジの株買いをじわりと下値で進めている。債券を売っても資産担保証券（ＡＢＳ）やモーゲージ担保証券（ＭＢＳ）などの証券化商品には手を出せず、株以外の選択肢が限られているためだ」（銀行系証券ストラテジスト）。

　日本株にとって懸念材料だった円高への警戒感も後退しつつある。ホンダ(7267.T: 株価, ニュース, レポート)の福井威夫社長は２２日、ロイターなどのインタビューに応じ、国内で生産改革を進めている四輪車事業について、海外からの部品調達を増やしてドル／円が９０円台でも戦える体質にしていくとの考えを示した。「ホンダの社長の言葉は象徴的だ。日本企業の円高に対する備えは進んでいる。多くの企業は期初１ドル１００円を前提としていたが、日本企業の対応力を考えれば、９０円台でも計画通りの利益を出せるのではないか。現状のレートでは収益上振れの可能性も出てくる」（準大手証券エクイティ部）との声が出ている。

　物色に関しては変化の兆しを指摘する声もある。みずほインベスターズ証券投資情報部長、稲泉雄朗氏は「米原油先物７月限は時間外取引で１３５ドルまで上昇し最高値を更新したが、その後利益確定売りが優勢となった。東京市場でも資源関連株に利益確定売りが出る一方、松下電器産業(6752.T: 株価, ニュース, レポート)やソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)などがしっかりと推移している」と話し、「今後、相場の主役が主力ハイテク株に交替できるかがポイント」とみている。

　一方、第一生命経済研究所の主席エコノミスト、嶌峰義清氏は国内株式の割安感が薄れることが懸念材料という。嶌峰氏は、「現在の過剰流動性がＰＥＲを押し上げるほか、原油高による企業収益の減少を通じてもＰＥＲに上昇圧力がかかりやすい」と話している。

2008年 05月 23日

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鋼材、１トン１０万円突破へ　トヨタが値上げ受諾

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　新日本製鉄など鉄鋼大手とトヨタ自動車との鋼材価格交渉が、１トンあたり２万円台後半の値上げで大筋合意した。鋼材の平均価格は１０万円の大台を初めて突破し、２６年ぶりに過去最高を更新する。自動車や家電など、鋼材を使う製品の値上がりにつながる可能性が高い。

　今後、価格改定時期などの詳細を詰める。他の自動車メーカーや家電、造船との交渉もトヨタとの合意を指標に本格化する。

　鋼材の平均価格（新日鉄）は現在１トンあたり約８万円。過去最高は８２年度の９万９千円で、これを上回るのはほぼ確実だ。鋼材１トンは車１台に使われる量にあたる。０７年度は値上げ幅は数千円だった。

　鉄鋼は、原料価格が急上昇。今春には鉄鉱石が６５％、石炭が３倍値上がりした。０８年度の原料調達費は業界全体で０７年度に比べ３兆円以上増える見通し。このため、自動車、造船など大口顧客に１トンあたり約３万円の値上げを提示していた。

　買い手側でかぎを握るトヨタは、３万円の提示は拒否。しかし、中国など新興国の鋼材の消費が旺盛で需給が引き締まっているため、安定調達も考えて２万円台後半の値上げには応じる姿勢になった。

　トヨタと日産自動車は今春、北米での自動車価格の値上げを発表。トヨタは１２日発表の国内向け新型車で、原材料価格高騰分の一部を価格転嫁した。日産のカルロス・ゴーン社長も１４日の朝日新聞のインタビューで、「日本でも値上げせざるを得ない」と述べた。ただ、価格転嫁は消費者の反発や買い控えを招きかねず、どの程度反映させるのかは難しい判断になる。

朝日新聞 - 2008年05月15日

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硫化水素自殺：防げ！！　県内、１年間で５件発生　県警、対策に躍起　／徳島

◇防毒マスクやマニュアル配備
　全国で相次ぐ硫化水素自殺を防止しようと県警は２日、県内のプロバイダー８社でつくる県インターネット・プロバイダー連絡協議会に、硫化水素自殺に関する書き込みなどの削除を依頼した。４月１５日には徳島市内の女子高生が硫化水素で自殺を図り、付近１３世帯が避難する騒ぎがあった。この１年間で５件発生している。県警では各署に防毒マスクや対応マニュアルを送付するなど、自殺や二次被害の防止対策に躍起だ。【向畑泰司】

　多発に対して警察庁は同３０日、手法などを記したインターネット上の書き込みを「有害情報」に指定した。

　これを受けて県警では２日、井口英明・生活安全部長が同協議会副会長を務めるケーブルテレビ徳島の中山哲也・営業部長代理（４１）に「硫化水素ガスの製造・利用を誘引するような有害情報を確認した際は、速やかに適切な対応をお願いします」と要望書を手渡し、中山副会長も快諾した。

　これまで県内８社に削除事例はないが、今後、各プロバイダーの会員のサーバーで、有害情報を発見した場合、公開停止や削除などで対応するという。

　　◇　　　　◇　

　さらに二次被害防止のため、県内１５署に硫化水素に対応できる防毒マスクを配備した。

　マスクは、従来から各署に１～５セット配備していた小型防毒マスクに比べ、約２０倍の濃度にも対応が可能になり、より早く適切に警察官が現場で対応できるようになった。警務課の久次米昌弘・調査官は「まずは自殺を防ぐこと。しかし、万一の場合、最初に現場に到着するのは警察官。被害を拡散させないためにも、対策を講じなければならない」と話す。

　　◇　　　　◇　

　県警捜査１課によると、過去３年間の県内の自殺者数は、▽０５年１８１人▽０６年１７６人▽０７年１９３人－－とほぼ横ばい。しかし、硫化水素による自殺は、昨年５月からこれまで５件５人で、うち４件４人が今年に入ってからとなっている。

　同課では、先月２４日に県内各署へ「硫化水素事案における現場対応要領」を送付して、現場での動き方や注意点などを示している。同課の田中忠雄指導官は「硫化水素は非常に毒性が強く、周りまで巻き込んでしまう危険な物。絶対に使用しないで」と呼びかける。

毎日新聞　2008年5月3日　地方版

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大阪府庁の「ＳＭＡＰ定食」２週間で終了していた

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わずか２週間で販売終了になった大阪府庁食堂のメニュー「かすつけうどん＆スタミナチャーハン」
◆　早くも“２代目”探し　◆

　関西系の人気番組「ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ」に大阪府の橋下徹知事（３８）が出演したときに振る舞われたのが縁で大阪府庁の食堂で出されていた「かすつけうどん＆スタミナチャーハン」が、２１日に販売を終了していたことが２３日、分かった。

　前日の定例会見で橋下知事は「レシピをもらって、いろいろ取り上げてもらって。これくらいでいいのではと意見があった」と説明。わずか２週間で終了となったことにＳＭＡＰという名前が先行しすぎたことを理由にあげた。

　府職員によると、メニューがある３カ所の食堂で「味が違った」という。ただ府庁の知名度アップに貢献したことも事実、関係者は「ＰＲできるメニューがあれば開発したい」と“味”をしめた様子。府庁本館食堂には早くも「かすつけうどん」を使った新メニューも登場。二匹目のどじょう探しが始まっているようだ。

スポーツニッポン大阪 -　2008年4月24日

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日仏、原子力の協力強化に合意

福田首相は１１日、フランスのフィヨン首相と首相官邸で会談し、高速増殖炉「もんじゅ」を利用した技術開発など原子力分野の協力強化で合意した。北海道洞爺湖サミット議長国として、サミット時に欧州連合（ＥＵ）議長国を務めるフランスと連携を深めることも確認した。

　原発を新しく導入する国に対し、技術面や法整備などの面でも支援する計画を合意文書に盛り込んだ。地球温暖化や石油価格高騰で原子力の平和利用への関心が高まるなかで、この分野の先進国同士が協力して存在感を示す狙いがある。

　フィヨン氏は会談後、報道陣に「洞爺湖サミットは、先進国がいかにして二酸化炭素を減らしながら成長を続けるかという模範を新興国に示す機会だ」と述べた。

朝日新聞 -　2008年04月11日

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シンドラー氏が救ったユダヤ人再会　ポーランドで行進

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　ポーランド南部のクラクフで１６日、ナチス・ドイツによるゲットー（ユダヤ人居住区）解体に伴う犠牲者を追悼する行進が行われ、第二次大戦中にドイツ人実業家の故オスカー・シンドラー氏に命を救われたユダヤ人が再会を果たした。

　同国からの報道によれば、行進は１９４３年３月に解体されたゲットーがあった地区から郊外の強制収容所の跡地までの約５キロで行われた。シンドラー氏が救ったユダヤ人約１２００人のうち、生存者約３０人が米国やイスラエルなどから参加。戦後初めてクラクフを再訪した人もいた。

朝日新聞 - 2008年3月17日

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一貴父超えたフル参戦６位デビュー／Ｆ１記事を印刷する

＜Ｆ１：オーストラリアＧＰ＞◇決勝◇１６日◇アルバートパーク・サーキット（メルボルン）◇１周５・３０３キロ×５８周

　【メルボルン＝川喜田研通信員】ウィリアムズ中嶋一貴（２３）が、初のフル参戦レースで偉大な父を超えた。完走わずか８台という大荒れの展開で、我慢強くレースを進め、７位でフィニッシュ。失格者が出て６位に繰り上がった。フル参戦デビュー初戦での入賞（８位以内、かつては６位以内）は、日本人ドライバーでは初めて。父悟氏らが記録した日本人最高位（７位）も更新した。ルイス・ハミルトン（マクラーレン）が１時間３４分５０秒６１６で優勝した。

　トップから１周遅れの７番手でチェッカーを受けると、中嶋はコックピットの中で静かに喜びを表現した。「今日は素晴らしい結果になった。完走できたし、ポイントも取れたしね」。フル参戦の初戦としては、日本人初のポイント獲得。日本のモータースポーツ界の歴史を塗り替えた。

　父譲りの粘り強さだけではない。積極的な攻めの走りも手伝っての入賞だった。順位を落として迎えた１０周目、ピケをかわして１４位に浮上すると、さらに上位をうかがう。「もう少しで（佐藤）琢磨さんも抜けそうだった。ピットインがあったから無理だったけれど」。日本人ドライバーの先輩とも競り合いを演じ、誇らしげだった。

　コース上で起きるさまざまなトラブルは、むしろ中嶋の背中を押した。４８周目にはクビツァに追突し、相手はリタイア。しかし、中嶋は破損部分を直しただけでレースに戻ることができた。「自分がいかに頑健か示すことができた」（笑い）。その後も、前を行くマシンが次々とリタイア。５５周目、エンジン故障のライコネンを抜き入賞圏の８位に入ると、次の周にはブルデーもかわした。

　レース後、６位入線したバリチェロの失格で、６位に繰り上がった。これで、デビュー戦で７位だった父悟氏を超えた。レース前のパドックでは「父超え」が話題になっていた。関係者から「お前がおやじを超えるには、７位以上にならないとね」とハッパをかけられていた。「父が（初戦で）７位だったので不思議な気がしますね」。生で見た父の最後のレースが、９１年オーストラリアＧＰというのも、因縁めいていた。

　追突事故の罰則で、次戦マレーシアＧＰ決勝（２３日）は１０グリッド降格スタートの処分を受けた。それでも、厳しいレースを戦い抜いたことで、チーム内の評価も上昇した。ヘッド共同オーナーは「中嶋は、日本人最高のドライバーになる素質を秘めている。いろいろなことがあっても、そこから学んでくれる。将来は明るいよ」と絶賛した。

　元Ｆ１総合王者を父に持つ同僚のロズベルグも３位に入り、チームはダブル入賞。２世ドライバーによる新時代に突入したＦ１で、中嶋も中心的な役割を果たしていくはずだ。

　［2008年3月17日9時28分　日刊スポーツ］

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ゲイツ氏がトップ譲る　長者番付、１４年ぶり３位に後退

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　【ニューヨーク＝共同】米経済誌フォーブスが五日に発表した世界の長者番付（二〇〇八年版）によると、ソフトウエア最大手マイクロソフトのビル・ゲイツ会長が十四年ぶりに首位の座を譲り、米著名投資家のウォーレン・バフェット氏（前年二位）が初めてトップに立った。ゲイツ氏は三位に後退した。

　ゲイツ氏の資産は前年比約二十億ドル（約二千百億円）増の約五百八十億ドル。バフェット氏の資産は百億ドル増の六百二十億ドルと大幅に膨らみ、ゲイツ氏を上回った。二位はメキシコの実業家カルロス・スリム氏（前年三位）で六百億ドルだった。

　四位の鉄鋼世界最大手アルセロール・ミタルのラクシュミ・ミタル最高経営責任者（ＣＥＯ）らインドから四人がトップテンに入った。

　資産十億ドル以上の富豪は、前年より百七十九人増えて千百二十五人となり、初めて千人を超えた。

2008年3月6日

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